HEAT20とは？日本の住宅が目指すべき断熱性能の新基準を徹底解説

日本の住宅性能はこの10〜20年で大きく進化し、断熱や省エネに関する関心も急速に高まっています。なかでも、国の省エネ基準よりも高い水準を提案し続けているのが「HEAT20」です。

健康・快適・省エネの観点から“20年先でも古びない住宅”をつくるため、専門家や研究者が集まり、科学的な根拠に基づいて住宅性能の指針を示しています。

HEAT20では、その考え方を具体化するために「G1・G2・G3」という住宅性能シナリオを提示していますが、本記事ではまずそれらの考え方の背景を中心に解説していきます。

HEAT20とは？設立の背景と目的

HEAT20は、国の定める断熱基準よりも高い水準を提言している民間団体ですが、その誕生には明確な社会的背景があります。

まずは、日本の住宅が抱えていた課題と、団体が果たそうとしている役割を整理していきましょう。

HEAT20が生まれた背景

2000年代後半、日本の住宅の断熱性能は欧米と比較して大きく遅れを取っており、「冬は家の中が寒い」「部屋ごとの温度差が激しい」といった状況が一般的でした。

当時、省エネ基準は存在していたものの義務化はされておらず、実際には基準を満たさない住宅も多く建てられていました。

その結果、以下のような問題が深刻化していました。

こうした課題を根本から改善するには、設備の強化よりも“外皮性能（断熱・日射遮蔽・気密）”を底上げする必要がありました。

その技術的方向性を示すべく、研究者・技術者・メーカーが集まり、2009年にHEAT20の前身が発足したのです。

団体の沿革と組織構成

HEAT20は2009年「2020年を見据えた住宅の高断熱化技術開発委員会」としてスタートしました。

参加したのは、建築環境工学・材料工学・住宅性能研究の第一線にいる専門家や、先進工務店・メーカーの技術者の方々です。

設立当初は任意団体でしたが、活動が住宅業界に大きな影響を与えたことから、2020年には「一般社団法人 20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会」として法人化。

研究だけでなく普及・人材育成まで視野に入れた、より安定的な活動体制が整えられました。

国の断熱等性能等級5〜7（2022年新設）の指針にはHEAT20の提言が深く反映されており、民間団体でありながら政策に影響を与えた稀有な存在として知られています。

設立趣旨と掲げるミッション

HEAT20が掲げる目的は端的に言うと、「健康・快適・省エネ・耐久性の高い住宅を日本に広く普及させること」 にあります。

公式には、

• 住宅の温熱環境
• エネルギー性能
• 建築の耐久性

の観点から、外皮技術の調査研究・技術開発・普及を行うことが使命とされています。

つまりHEAT20は、単に「高性能の家を評価する基準」ではなく、日本の住宅品質を長期的に底上げするための“研究開発×普及推進”のための専門集団という位置づけです。

HEAT20が推進する主な事業と特徴

HEAT20は、高断熱住宅の基準をつくるだけの団体ではありません。

研究・普及・人材育成・技術認証など、住宅性能の底上げに直結する幅広い取り組みを行っています。

ここでは、その具体的な事業内容と、国の基準と大きく異なるHEAT20独自の視点について整理していきます。

調査研究・技術開発の推進

HEAT20の中核を担うのが、住宅の外皮性能を中心とした調査研究と技術開発です。

調査研究や技術開発で得られたデータや知見は、後述する住宅シナリオの設計根拠となり、さらに住宅の快適性や省エネ性を示す新しい指標の開発にも活用されています。

研究内容は学術研究にとどまらず、実際の住宅現場へ落とし込める“実務レベルの技術”としてまとめることが特徴です。

つまり、工務店や設計者がそのまま使える形で世の中に提供されている点が、他の研究団体との大きな違いと言えます。

普及啓発・セミナー・人材育成

優れた技術も社会に広がらなければ意味がありません。

HEAT20は、普及活動にも力を入れており、以下のような取り組みを行っています。

これにより、研究成果が工務店や設計事務所、さらには一般の住まい手にも届くようになり、「高断熱住宅＝特別な家」というイメージが徐々に変わりつつあります。

また、若手技術者の育成にも寄与しており、次世代の住宅性能を担う人材の裾野を広げることにも貢献しています。

住宅システム認証制度の運用

HEAT20の提言する住宅シナリオを実現するには、単に高性能な部材を組み合わせればよいというものではありません。

断熱材・窓・換気設備・施工精度など、すべてが一体となって初めて所定の室温を維持できます。

そのためHEAT20では、“住宅システム認証” という制度を設け、ハウスメーカーや工務店が採用する断熱構成が、実際に住宅シナリオであるG1〜G3を満たす性能を発揮できるかどうかを審査しています。

認証された住宅システムは、消費者にとっても「確かな性能を持つ家」を選ぶ指標となり、住宅の品質向上を加速させる役割を果たしています。

国の省エネ基準との違い（UA値では測れない快適性指標）

国が定める断熱等性能等級や省エネ基準は、主に「UA値」を軸に評価されます。

UA値は外皮から逃げる熱の量を示す指標として重要ですが、“家のどこが何度になるか” までは示せない という限界があります。

一方HEAT20は、以下の2つの「体感に直結する指標」を採用しています。

つまり国の基準が「熱が逃げにくい家かどうか」を評価するのに対し、HEAT20は “実際に暮らしたときにどれだけ暖かく快適か、いくら節約できるか” を数値化している点が大きな違いです。

日常生活に直結する視点で評価するため、住まい手にとって理解しやすく、説得力のある指針となっています。

HEAT20が定める3つの性能シナリオ（G1・G2・G3）

HEAT20の中心となる提言が、住宅の快適性と省エネ性をわかりやすく示した「G1・G2・G3の3つのグレード」です。

これらは単なる数値基準ではなく、“その家でどのような暮らしが実現できるか” を想像できるよう設計されている点が特徴です。

ここでは、それぞれのグレードが目指す室温レベルや省エネ効果、国の等級との関係を整理しながら解説していきます。

G1｜最低室温10℃を実現する住宅像

G1は、最低室温が温暖地域で概ね10℃を下回らないことを目標としたグレードです。

暖房していない部屋でも極端に冷え込まないため、家の中で移動するときに温度差で不快に感じる場面が減ります。

また、国の断熱等性能等級で言えば 等級5相当 にあたり、2025年に義務化される等級4より一段高い水準です。

省エネ性については H28省エネ基準比で地域ごとに差はあるが、 約20〜45％の暖房負荷削減 が期待でき、光熱費の削減につながります。

初期費用とのバランスが取りやすく、「最低限これぐらいの性能があると冬がかなり楽になる」という目安として、多くの工務店が採用しはじめているレベルでもあります。

G2｜最低室温13℃を維持する高性能住宅

G2は、非暖房室において一定の最低室温を確保することを目的とした住宅シナリオです。

国の断熱等性能等級では等級6に相当し、HEAT20が想定する「高断熱住宅の一つの到達点」として位置づけられています。

非暖房室の最低室温が温暖地で概ね13℃を下回らないため、家全体の温熱環境がかなり安定します。

たとえば、冬の朝に廊下へ出ても「ひんやりするけれど、寒さが刺さらない」というレベルで、ヒートショックリスクが大きく低減します。

G2の省エネ性は、H28基準比で 約35〜60％の暖房負荷削減 が可能とされており、省エネ性と快適性のバランスが良い点が特徴です。

国の等級では 断熱等性能等級6相当 に位置づけられ、住宅の高性能化が進む現在では最も選択されることの多いグレードと言えるでしょう。

G3｜最低室温15℃を目指す最高性能住宅

G3は、HEAT20が示す中で最も高い性能を持つグレードです。

非暖房室の最低室温が 温暖地でおおむね15℃を下回らないレベルを想定しており、家じゅうがほぼ均一な温度で保たれます。

朝起きてすぐに暖房をつけていなくても、室内の空気が冷たく感じにくく、「どの部屋も安心して使える」という快適性を実現します。

省エネ性は H28基準比で 約55〜80％の暖房負荷削減 が期待され、光熱費の大幅カットにもつながります。

国の断熱等性能等級では 等級7相当 にあたり、国の最高等級がHEAT20のG3を参考に策定されたことはよく知られています。

施工技術や部材のレベルも非常に高く要求されますが、その分リターンも大きく、長期的な快適性や持続的な省エネ性を重視する人に選ばれる性能レベルです。

グレード別・地域別 UA値の目安

HEAT20のG1〜G3を実現するためのUA値の目安は、地域区分ごとに異なります。

UA値とは「外皮から逃げる熱の量」を示す指標で、数値が小さいほど高性能。

以下は、各住宅シナリオが想定する室温環境を実現するための参考値です。

実際にどの水準を目指すべきかは、地域条件や暮らし方によって異なります。

地域区分	主な都市	H28省エネ基準 (等級4)	HEAT20 G1 (等級5相当)	HEAT20 G2 (等級6相当)	HEAT20 G3 (等級7相当)
1・2地域	札幌	0.46	0.34	0.28	0.2
3地域	盛岡	0.56	0.38	0.28	0.2
4地域	松本	0.75	0.46	0.34	0.23
5地域	宇都宮	0.87	0.48	0.34	0.23
6・7地域	東京・鹿児島	0.87	0.56	0.46	0.26
8地域	沖縄	-1.67	(基準なし)	(基準なし)	(基準なし)

• 注：8地域（沖縄）は主に冷房・日射遮蔽が評価軸となるため、この暖房基準からは除外されます。また、G1～G3の達成には、UA値だけでなく日射熱取得率（ηAC値）や気密性（C値）の確保も重要です。

一部の地域を取り上げて比較してみましょう。

• 東京・鹿児島など（6・7地域）
  • H28基準：0.87
  • G1（等級5相当）：0.56
  • G2（等級6相当）：0.46
  • G3（等級7相当）：0.26
• 札幌など（1・2地域）
  • H28基準：0.46
  • G1：0.34
  • G2：0.28
  • G3：0.20

この通り、同じ地域でも、G3と国の基準（H28基準）では要求される断熱性能が“桁違い”です。

とくに都市部で一般的な6・7地域では、国の基準とG3の差が3倍以上になることもあり、外皮性能を大きく底上げする必要があります。

ただしHEAT20はUA値だけで性能を評価しているわけではなく、「最低室温」や「暖房負荷削減率」といった暮らしの質に直結する要素を見ていることが大きな特徴です。

HEAT20の「地域補正」とは？同じ地域でも性能が変わる理由

国の省エネ基準では、日本全国を1〜8地域に区分し、それぞれの地域に適した断熱性能の目安を定めています。

しかし、実は同じ地域区分の中でも気温・日射量・湿度などの条件は大きく異なります。

そのため、同じUA値を満たしていても「期待した室温にならない」「過度な冷房負荷が生じる」といったズレが発生することがあります。

こうした現実的な住環境に合わせるために導入されているのが、HEAT20独自の「地域補正」の考え方です。

地域区分と実際の気象条件のズレ

国の省エネ基準に用いられる地域区分は、全国の住宅に一定の基準を示すための“簡略化された枠組み”として設けられています。

しかし、日本は細長い地形と複雑な地勢を持つため、同じ地域区分内でも実際の気象条件には大きな差があります。

例えば、同じ「6地域」に分類される地域でも、

• 年間の日射量
• 冬期の最低気温
• 夏の湿度
• 冷え込みの強さ
• 海風や内陸風の影響

などがまったく異なる場合があります。

この違いが、実際に求められる外皮性能や冷暖房負荷に影響し「同じ地域なのに性能が合わない」という現象を生むのです。

地域補正の必要性

HEAT20が地域補正を導入した目的は「本当にその地域に合った室温と省エネ性を確保するため」 です。

国の基準は「全国に普及させやすい」「理解しやすい」ことを優先しており、厳密な快適性を追求するにはやや粗い分類となっています。

そのため、以下のようなズレが生じることがあります。

これらを補うために「住宅シナリオをより現実の気象条件に合わせる」というアプローチが必要になり、地域補正の仕組みが採用されました。

住宅シナリオにおける地域補正の役割

地域補正は、G1・G2・G3のシナリオを“地域の現実”に一段近づけるための仕組みです。

簡単に言えば、UA値だけでは見えない“その土地特有の気象条件”を踏まえて評価するための補正です。

地域補正が行われることで、

• G1では少し不足する地域なので、G2相当の断熱仕様が必要
• 冬の日射取得が大きい地域なので、窓の設計を変えると性能が安定する
• 標高の高い地域では、外皮性能をもう一段底上げする必要がある

といった、より精密な性能評価が可能になります。

この考え方は、“形式的な基準をクリアすること”ではなく「実際に暮らしたときに快適で省エネな家を実現すること」を重視しているHEAT20らしいアプローチと言えます。

夏期・中間期における外皮性能水準（G-A・G-B）

近年、日本の住宅では冬の断熱性能向上が進む一方で、「夏が暑すぎる」「中間期に室内が蒸し暑い」といった声が増えています。

高断熱化が進んだことで、日射の扱い方や通風の設計が適切でない場合、室内がオーバーヒートしやすくなるためです。

そこでHEAT20は、冬期だけでなく夏期・中間期の快適性を確保するための新たな指針として「G-A」「G-B」という2つの外皮性能水準を提案しています。

夏期のオーバーヒート問題

断熱性能を高めると、冬は暖かく快適になりますが、同時に 熱のこもりやすさ も増します。

特に、夏の日射が無防備に室内へ侵入すると、外気温よりも室温が高くなってしまうケースが少なくありません。

さらに近年は猛暑日の増加や熱帯夜の長期化により、冷房への依存度が高まりやすい状況です。
その結果、次のような問題が顕在化しています。

「冬に強い家＝夏にも強い家」とは限らないため、HEAT20では夏期に焦点を当てた外皮性能の基準が必要だと判断したのです。

G-A・G-Bの冷房負荷削減基準

HEAT20が提案する夏期・中間期の水準は、冬のG1〜G3とは別軸の評価方法で定められています。

この基準では、冷房の“顕熱負荷”をどれだけ削減できるかがポイントになります。

G-B（水準が高いグレード）

• H28省エネ基準の住宅に比べて、冷房顕熱負荷を 約40％削減
• 全館連続冷房が現実的に可能なレベル
• 夏の暑さが厳しい6・7地域では、かなりハイレベルな対策が求められる

G-A（現実的に採用しやすいグレード）

• 冷房顕熱負荷を 約30％削減
• G-Bに比べて達成しやすく、温暖地でも現実的
• 最低限、夏のオーバーヒートを抑制するための性能を確保

G-Bは理想、G-Aは普及段階としての指針に近いイメージで、地域性や建物形状によって選択されます。

また中間期については、外気温が27℃未満のときに発生する冷房負荷を“増大させない”ことも要件となっており、外皮性能を高めても過熱しにくい設計が求められています。

中間期の過熱リスクと日射遮蔽の重要性

中間期（春・秋）は涼しい日が多いにもかかわらず、 室内が「真夏のように暑く」なる住宅があります。

これは太陽高度が低くなることで日射が室内に深く差し込み、断熱性能の高さも相まって室温が上がりやすいためです。

特に温暖地では以下のような現象が起こりやすくなります。

• 朝晩は涼しいのに日中は蒸し暑くなる
• 冷房をつけないと耐えられない日が続く
• 結果的に夏より電気代が増えるケースがある

このため、HEAT20は「冬の断熱」だけでなく「日射のコントロール」を足し合わせて性能を評価しています。

快適性を支える主な対策（断熱・日射遮蔽・外気冷房）

夏期・中間期の性能水準を満たすためには、以下のような複数の対策が必要になります。

それぞれ具体的に見ていきましょう。

① 躯体の断熱強化

壁・屋根・床から侵入する熱を抑えることで、日射による室温上昇を軽減します。

冬対策にもつながる基礎的な施策です。

② 開口部の日射遮蔽（窓まわりの工夫）

以下のような方法で窓周りなどを工夫することが推奨されます。

• 外付けブラインド
• 袖壁や庇
• 遮熱スクリーン
• Low-Eガラス（遮熱タイプ）

外側で日射を遮ることで、室温の上昇を大きく抑えることができます。

③ 外気冷房（自然通風の活用）

エアコンに頼らず、涼しい外気を取り込む設計です。

特に中間期には有効で「風が抜ける家」になるよう開口配置が重要になります。

これらの対策は単独では効果が限定的ですが、複数を組み合わせることでG-A・G-Bの達成が現実的になります。

HEAT20は日本の住宅の未来をつくる指針！

いかがでしょうか？

ここまで見てきたように、HEAT20は単なる「高断熱の指標」ではなく、日本の住宅が抱える課題に対し、科学的根拠と長期的な視点から解決の方向性を示す存在です。

本記事のポイントを整理してみましょう。

HEAT20が目指しているのは、単に「性能の高い住宅」を増やすことではありません。

家の中の温度差を減らし、健康リスクを抑え、エネルギーを効率よく使いながら、長く安心して住み続けられる住環境を日本に根づかせることです。

気候変動やエネルギー問題がより深刻さを増すこれからの時代において、HEAT20が示す考え方は、住宅性能を考えるうえで欠かせない「ものさし」となっていくでしょう。

「20年先を見据えた家づくり」を考える際、HEAT20はその方向性を照らす、確かな指針と言えます。

【参考文献】
・（一社）20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会（HEAT20）ホームページ
・国土交通省「建築物省エネ法のページ」
・省エネルギー庁「省エネポータルサイト」