省エネ等級とは？住宅の省エネ性能を見極める基準をわかりやすく解説

近年、住宅選びにおいて「省エネ等級」は重要項目の1つとなっています。

これは、単に光熱費の節約に留まらず、住まいの快適性、そして将来的な資産価値を客観的に示す指標だからです。

2025年には省エネ基準の適合が義務化されるなど、法制度との関わりも深まり、もはや無視できないテーマです。

そこで本記事では、省エネ等級の基本的な考え方から、法制度との関係、評価の仕組み、等級ごとの違い、そして今後の住宅づくりで意識すべきポイントまでをわかりやすく解説します。

省エネ等級とは？住宅の省エネ性能を判断する基準

省エネ等級とは、住宅がどれだけ効率よくエネルギーを使えるかを一定のルールに基づいて評価した指標です。

断熱性能や設備の省エネ性を数値と等級で示すことで、住宅同士の性能を客観的に比較できるようになっています。

ここでは、省エネ等級が何を評価し、どのような考え方で住宅性能を判断するのかを整理していきます。

省エネ等級とは何を評価する指標なのか

では、この省エネ等級とは、具体的に何を評価するのでしょうか？

省エネ等級は、住宅が日常生活の中で消費するエネルギー量を、どの程度抑えられる設計・仕様になっているかを評価する指標です。

評価対象は、特定の高性能な省エネ設備だけではなく、建物全体のつくりと設備計画を含めた総合的な省エネ性能にある点がポイントです。

具体的には次の2つの柱から評価されます。

つまり、この等級を見ることで、設計段階での工夫が、実際にどれほどエネルギー削減に結びつくのかが一目で理解できる仕組みになっています。

省エネ基準・断熱性能・設備性能との違い

省エネ等級は「省エネ基準」「断熱性能」「設備性能」と混同されがちですが、それぞれ役割が異なります。

また、等級は、断熱性能（建物の外皮）や設備性能（機器の効率）といった個別の要素を見るのではなく、それらを組み合わせた住宅全体としての省エネ性を総合的に判断します。

この総合的な評価こそが、私たちが家選びで省エネ等級を「判断基準」として活用できる最大の理由です。

数値化・等級化することで何が比較できるのか

省エネ等級の大きな特徴は、住宅の省エネ性能を数値と等級で示す点です。

これにより、異なる住宅やプランであっても、同じ物差しで性能を比較できるようになります。

設計者の説明やイメージに頼らず、客観的な指標で判断できることは、住宅選びにおいて大きなメリットです。

さらに、等級として示されることで、その性能が「今の最低限の基準なのか」「将来的な法改正を見据えた高い水準なのか」といった、性能の立ち位置も一目で把握しやすくなります。

省エネ等級は、ただの数値ではなく、住宅の性能レベルを正確に読み解くための判断材料として活用できるのです。

省エネ等級が重要視されるようになった背景

近年、省エネ等級が住宅選びや家づくりの場面で重視されるようになったのは、単に「省エネが良いから」という理由だけではありません。

国のエネルギー政策や住宅を取り巻く社会環境の変化により、住宅性能そのものの考え方が大きく転換してきたことが背景にあります。

ここでは、省エネ等級が注目されるようになった主な理由を整理します。

省エネ基準の引き上げと多段階化が進んだ理由

なぜ、今、省エネ基準の引き上げと等級の多段階化が進んでいるのでしょうか？

これまでの日本の住宅は、最低限の省エネ基準を満たしていれば十分とされてきました。

しかし、近年はエネルギー価格の高騰や、地球規模の気候変動への対応が避けては通れない問題となっています。

こうした状況下で、最低限のラインを満たすだけでは、もはや快適な暮らしと環境を守る上で不十分だという認識が急速に広まりました。

その結果、省エネ基準は段階的に引き上げられ、住宅性能の差をより細かく評価できるように等級制度も多段階に細分化されたのです。

省エネ等級は、こうした時代の変化の中で、住宅性能の差をわかりやすく示す役割を担うようになり、設計者や購入者が性能レベルを判断するための指標として活用されています。

住宅の価値評価に省エネ性能が組み込まれ始めた

省エネ等級が注目されるもう一つの理由は、その性能が住宅の価値評価に直結しはじめているためです。

高い省エネ性能を持つ住宅は、光熱費を抑えられるだけでなく、快適性や健康面でのメリットも期待できます。

さらに、将来的な基準強化を見据えると、省エネ等級の低い住宅は資産価値が下がるリスクも存在します。

省エネ等級は、今の暮らしを豊かにするだけでなく、将来の住宅価値を考えるうえでも重要な判断材料となりつつあるのです。

省エネ等級を支える2つの法律の関係性

省エネ等級を正しく理解するためには、その背景にある法律の役割を押さえておくことが欠かせません。

住宅の省エネ性能は、単独の法律で決められているわけではなく、性格の異なる2つの法律が連動することで評価と運用が成り立っています。

この2つの法律は、大きく分けて「性能を表示するための法律」と「最低限の基準を定めるための法律」という役割を分担しています。

ここではそれぞれの法律がどのような機能を持っているのかを、「表示」と「基準」という視点から整理していきます。

住宅性能表示制度と品確法の役割

省エネ等級の「等級」という考え方の土台になっているのが、住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）です。

この法律に基づき運用されているのが住宅性能表示制度であり、耐震性や劣化対策と並んで、省エネ性能も等級として評価されます。

住宅性能表示制度の目的は、住宅の性能を分野ごとに“見える化”し、消費者が比較・判断しやすくすることです。

省エネ等級は、この制度の中で、住宅がどの程度省エネ性能を備えているかを示す指標として位置づけられています。

ただし、品確法自体は高い等級の取得を義務づけるものではなく、あくまで性能を表示するための枠組みである点が特徴です。

建築物省エネ法が定める省エネ基準

一方で、住宅に求められる省エネ性能の最低ラインを定めているのが建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律、いわゆる建築物省エネ法です。

この法律では、省エネ基準への適合義務や届出制度などが規定されており、実務上のルールを担っています。

省エネ等級の算定に用いられる計算方法や技術基準は、この建築物省エネ法で定められた省エネ基準と連動しています。

つまり、建築物省エネ法が「どの性能を満たす必要があるか」を定め、その基準をもとに省エネ等級が評価される仕組みになっているのです。

等級評価と適合義務の違いを整理する

品確法と建築物省エネ法の関係を整理すると、両者は役割が明確に分かれています。

品確法は住宅性能を等級として評価・表示するための制度であり、建築物省エネ法は省エネ性能の最低基準を定めるための法律です。

この違いを理解しておかないと、等級が高い＝法律上必須、等級が低い＝違法、といった誤解が生じやすくなります。

省エネ等級は、法的な適合・不適合を示すものではなく、住宅性能のレベルを判断するための指標です。

この2つの法律が連動することで、省エネ性能は守るべき基準と“較できる指標の両面から管理されています。

省エネ性能を評価する2つの評価軸

省エネ等級は、単一の指標だけで住宅の性能を判断しているわけではありません。

住宅の省エネ性能は「建物そのものの性能」と「使われる設備の性能」という2つの側面から評価されています。

この2つの評価軸を理解することで、省エネ等級がどのような考え方で成り立っているのかが見えてきます。

断熱等性能等級（外皮性能）とは？

断熱等性能等級は、住宅の外皮性能、つまり壁・床・天井・窓などからどれだけ熱が逃げにくいか、あるいは夏の熱をどれだけ遮れるかを評価する指標です。

評価には、UA値（外皮平均熱貫流率）やηAC値（冷房期の平均日射熱取得率）といった数値が用いられます。

断熱性能が高い住宅は、外気温の影響を受けにくく、冷暖房に頼りすぎない室内環境を実現することが可能です。

これは光熱費の削減だけでなく、室内の温度差を小さくすることで快適性や健康面の向上にもつながります。

一次エネルギー消費量等級とは？

一次エネルギー消費量等級は、住宅で使用されるエネルギー量そのものを評価する指標です。

冷暖房、換気、給湯、照明といった日常生活に欠かせない設備機器が、トータルでどれだけ効率よく動いているかを総合的に判断します。

評価にはBEI（Building Energy Index）という数値が用いられます。

これは、標準的な住宅のエネルギー消費量を基準として、その家が基準からどの程度エネルギーを削減できているかを明確な数値で示すものです。

そのため、高効率な設備（エコキュートなど）の導入や再生可能エネルギー（太陽光発電など）の活用は、この等級の向上に非常に大きく影響します。

なぜ「両方」がそろって初めて省エネ住宅なのか

断熱性能と一次エネルギー消費量は、どちらか一方だけが高ければ良いというものではありません。

断熱性能が低い住宅では、いくら高効率な設備を導入しても、エネルギー消費を十分に抑えることは難しくなります。

逆に、断熱性能が高くても設備が非効率であれば、省エネ効果は限定的です。

省エネ等級が2つの評価軸を同時に見る仕組みになっているのは、住宅全体としてバランスの取れた省エネ性能を確保するためと言えるでしょう。

断熱等性能等級の段階と現在の位置づけ

断熱等性能等級は、住宅の外皮性能を段階的に示す指標であり、現在の省エネ等級を理解するうえで欠かせない要素です。

近年の制度改正により、等級の位置づけは大きく変わり、かつての高性能が今では最低限とされる時代になっています。

ここでは、断熱等性能等級の考え方と、現在の基準がどこに置かれているのかを整理します。

断熱等性能等級の考え方とUA値の意味

前述のように、断熱等性能等級は、住宅の外皮からどれだけ熱が逃げにくいかを数値で評価する仕組みです。

その評価の中心となるのがUA値（外皮平均熱貫流率）で、数値が小さいほど断熱性能が高いことを示します。

等級	名称・通称	UA値基準（6地域：東京・大阪等）
等級7	HEAT20 G3レベル	0.26
等級6	HEAT20 G2レベル	0.46
等級5	ZEH基準相当	0.60
等級4	平成28年基準	0.87
等級3	平成4年基準	1.54
等級2	昭和55年基準	1.67
等級1	その他	―

UA値は、壁や屋根、床、窓など住宅全体の外皮性能を総合的に算出した指標であり、部分的な断熱強化ではなく、建物全体のバランスが問われます。

そのため、断熱等性能等級は設計段階での考え方が強く反映される評価軸と言えます。

等級4が「最低限」になった理由

かつて断熱等性能等級4は、日本の住宅における最高水準とされてきました。

しかし、住宅の省エネ化が社会的な課題となる中で、等級4は「高性能」ではなく「省エネ基準に適合している最低限のライン」へと位置づけが変わっています。

これは、住宅性能に対する社会的な期待値が上がったことを意味します。

単に基準を満たすだけでは、将来のエネルギー価格の上昇や制度変更に対応しきれない可能性があり、より高い断熱性能が求められるようになっています。

等級5・6・7が示す住まいのレベル感

現在の断熱等性能等級では、等級5・6・7といった上位等級が新たに設けられています。

等級5はZEH基準相当、等級6・7はHEAT20の考え方に基づく高断熱住宅の水準に位置づけられています。

これらの等級は、単に数値が良いというだけでなく、室内環境の安定性や冷暖房負荷の低減といった、暮らしの質に直結する性能を示しています。

今後の住宅選びにおいては、どの等級を目指すのかを明確にすることが重要になります。

一次エネルギー消費量等級の仕組みと評価方法

一次エネルギー消費量等級は、住宅で実際に使われるエネルギー量の多寡を評価する指標です。

断熱等性能等級が「建物のつくり」に着目するのに対し、こちらは「設備やエネルギーの使い方」に焦点を当てています。

省エネ等級を正しく理解するためには、この評価方法の考え方を押さえておくことが重要です。

BEIとは何か、どのように算出されるのか

一次エネルギー消費量等級の評価には、BEI（Building Energy Index）という指標が用いられます。

BEIは「基準となる標準的な住宅の一次エネルギー消費量」を1.0としたとき、設計した住宅がどの程度のエネルギー消費量になるかを比率で示したものです。

等級	BEI値（基準一次エネルギー消費量に対する比率）
等級6	0.8以下（20%以上削減）
等級5	0.9以下（10%以上削減）
等級4	1.0以下（基準と同等）
等級1	1.0超

たとえば、BEIが0.8であれば、基準住宅と比べて20％のエネルギー削減ができていることを意味します。

このように、BEIはエネルギー削減効果を直感的に把握しやすい数値として、省エネ性能の判断に活用されています。

設備仕様によって等級が左右される理由

一次エネルギー消費量等級は、設備機器の性能による影響を大きく受けます。

冷暖房設備、給湯器、換気設備、照明など、日常生活で使用する設備の効率が高いほど、エネルギー消費量は抑えられ、等級も高くなります。

そのため、断熱性能が同程度の住宅であっても、採用する設備の違いによって一次エネルギー消費量等級に差が生じます。

省エネ等級を検討する際には、建物性能だけでなく、どのような設備計画がされているかにも注目する必要があります。

太陽光発電が評価に与える影響

一次エネルギー消費量等級の特徴の一つが、太陽光発電などの再生可能エネルギーを評価に反映できる点です。

自家消費されるエネルギー分は一次エネルギー消費量から差し引いて計算されるため、太陽光発電設備を搭載することでBEIが改善し、等級が上がりやすくなります。

ただし、設備による数値改善に頼りすぎると、断熱性能とのバランスが崩れるケースもあります。

一次エネルギー消費量等級は、断熱等性能等級と組み合わせて考えることで、初めて住宅全体の省エネ性能を正しく評価できます。

ZEH水準が「標準」になるこれからの住宅

これまでZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）は、高性能住宅の象徴として扱われてきました。

しかし現在は、一部の先進的な住宅ではなく、将来の標準像として位置づけられつつあります。

省エネ等級の制度改正や国の方針を踏まえると、ZEH水準は今後の住宅づくりにおける前提条件になっていくと考えられます。

ZEH水準と省エネ等級の関係

ZEH水準とは、断熱性能の向上と高効率設備の導入により、年間の一次エネルギー消費量を大幅に削減した住宅のことを指します。

省エネ等級の考え方では、断熱等性能等級5以上、一次エネルギー消費量等級6以上が、ZEH水準の目安とされています。

つまり、省エネ等級はZEHの達成度を客観的に示す指標とも言えます。

ZEHかどうかというラベルだけでなく、等級を確認することで、住宅性能の中身を具体的に把握できる点が重要です。

2030年に向けた最低基準の引き上げ

国は2030年までに、新築住宅の平均でZEH水準を確保することを目標に掲げています。

これは、将来的にZEH水準が「高性能」ではなく「満たしていて当然の基準」になることを意味します。

この流れを踏まえると、現在の省エネ基準をぎりぎり満たす住宅は、数年後には性能不足と見なされる可能性もあります。

今後の基準強化を見据えた住宅計画が、長期的な安心につながります。

今の選択が将来リスクになるケース

省エネ性能が低い住宅を選んだ場合、将来的に光熱費の負担が大きくなるだけでなく、リフォームや性能向上工事が必要になる可能性があります。

とくに断熱性能は、後から改善しようとすると大きなコストがかかる要素です。

そのため、これから住宅を取得する場合は「今の基準」だけでなく「将来の標準」を意識した省エネ等級を選ぶことが重要です。

ZEH水準を一つの目安として考えることは、将来リスクを抑える合理的な判断と言えるでしょう。

住宅選び・家づくりで省エネ等級をどう活かすか

省エネ等級は、制度や数値を知るだけでは意味がありません。

大切なのは、住宅選びや家づくりの具体的な判断場面で、どのように使うかという視点です。

ここでは、新築住宅を中心に、省エネ等級を実践的に活用するための考え方を整理します。

新築住宅で意識したい省エネ等級の目安

これから新築住宅を検討する場合、省エネ等級は「最低限クリアすべき水準」と「目指したい水準」を分けて考えることが重要です。

将来の基準強化を見据えると、断熱等性能等級5以上、一次エネルギー消費量等級6以上を一つの目安とするのが現実的です。

この水準であれば、ZEH（ゼッチ）水準に近い性能を確保でき、光熱費や快適性の面でも長期的なメリットが期待できます。

ただ省エネ住宅と説明されているだけでなく、具体的な等級を確認することが、後悔しない住宅選びにつながります。

数値だけで判断しないための注意点

省エネ等級は有効な指標ですが、数値だけを見て判断するのは危険です。

例えば、一次エネルギー消費量等級は、太陽光発電などの設備によって数値が大きく改善する場合があります。

一方で、断熱性能が不十分なまま設備で補っているケースでは、実際の住み心地や冷暖房効率に大きな差が出ることもあります。

省エネ等級を見る際は「断熱等性能等級」と「一次エネルギー消費量等級」のバランスを意識し、住宅全体の性能として捉えることが重要です。

設計段階で確認しておきたいポイント

省エネ等級は、住宅が完成した後から性能を引き上げることが非常に困難です。

そのため、コスト面でも効果的である設計段階で、必ず確認と調整を行いましょう。

省エネ等級を数字として示してもらえるかは、その住宅がどれだけ性能重視で計画されているかを見極めるための、わかりやすい材料となるでしょう。

省エネ等級を基準に後悔しない住まい選びを考えよう！

ここまで、省エネ等級の基本的な仕組みから、制度の背景、評価方法、そして住宅選びへの活かし方までを解説してきました。

省エネ等級は、単なる数値や制度の話ではなく、これからの住まいに求められる性能水準を読み解くための重要な判断軸です。

本記事のポイントをまとめると以下のとおりです。

省エネ等級は、光熱費を抑えるためだけの指標ではありません。

快適性や健康面、将来の制度変更や資産価値までを含めて考えるための「基準」となるものです。

これから住まいを選ぶ、あるいは家づくりを進める際には、省エネ等級を一つの軸として、自分たちの暮らしに合った住宅性能を見極めていきましょう。

【参考文献】
・国土交通省「建築物省エネ法のページ」
・資源エネルギー庁「省エネポータルサイト」